自己PR作成前にすべきこと
転職活動を成功させるには、自分をアピールできる自己PRが大きなカギとなります。ですが「どのように作成すれば分からない…」と多くの人が悩む部分でもあります。
行き当たりばったりで自己PRを作成すると、時間を要するだけでなく、面接官の心に響かないまま、書類選考で落とされるかもしれません。
今回は、自分のことを最大にアピールし、かつ周りと差をつける自己PRの作成方法をご紹介します。
自己分析をする
自己PRを作成する前に、まず自己分析を行いましょう。その理由としては「ライバルに勝てるような自分の強みを把握する」必要があるからです。
人気の企業ほどライバルは多く存在します。その中から内定をつかむためには、活躍できる人材だとアピールする必要があります。アピールポイントを明確にするためにも、自分のスキルや能力を改めて把握しましょう。
また、自己分析をすることで「自分にぴったり合う職場」を見つけやすくなります。転職を希望する人は、大抵自分の興味ある業界や職種を中心に新しい転職先を探しているものです。
どのような職場でやりたい仕事は何かじっくり考えることで、これまで除外していた業種や職種が適していることに気付く場合もあります。
自分の働き方や今後のビジョンを考える時間を設けることで「転職の必要性を改めて確認できる」のも、自己分析の大きなメリットです。異なる仕事にチャレンジしたい・キャリアアップをはかりたいというさまざまな理由から転職を考えている方もいらっしゃるでしょう。
ですが、転職という道を進む前に、今の職場でキャリアアップをはかれないか否か、自己分析を通して改めて考えることも大切です。
転職してやりたいことを明確化する
まず転職に至った経緯やきっかけを振り返りましょう。転職先で実現したいこと・自分が目指したい人物像を明確にし、その実現に向けて適した仕事や職場について考えることが大切です。希望収入があれば「何歳までに稼ぐ」といった目標を立てると、転職の軸がより明確になります。
ただし、今働く職場への不満を理由に動くことはやめましょう。自己分析は志望動機にも当てはまる内容になるため、ネガティブな内容から出発すると志望動機の内容が薄い、もしくは的外れなものになります。これからどのような自分になりたいのか、ポジティブな面に目を向けて自己分析を進めましょう。
自分の性格を振り返る
ここでいう性格とは、仕事をするうえで、あなたがとっている思考・行動の傾向を表します。これまでの仕事に対する考え方や姿勢を振り返ってみましょう。
自分の得意分野・苦手分野をはじめ、モチベーションが高まる環境、物事の捉え方・考え方（論理的 or 直感）、感情的になりやすい、もしくは冷静など、あらゆる視点で自分を分析してください。自己分析を細かくすることで、面接において自分の性格を尋ねられても、しどろもどろにならず具体的に答えられるでしょう。
過去の経験や仕事での実績を洗い出す
次に、今までの仕事の内容や自身のキャリアを洗い出します。取り組んだ仕事内容や関わったプロジェクト、どのような立場で携わったのかを明確にしてください。そこでどのような結果になり、何を得たのかも具体的に書き出しましょう。
成功を得るために行ったこと、もしくは失敗だと感じた場合、生み出した改善策や克服法も振り返ることで、自己PRにつなげやすくなります。
例えば営業職の場合、新規顧客の獲得・既存顧客の満足度を維持するための継続提案などです。技術・開発職であれば、新製品開発・品質管理が挙げられます。
社会人経験がまだ浅い人の場合は、パソコンや外国語のスキルや上司・同僚から得た評価も一緒に考えましょう。実績や習得スキル、これまで得た経験を細かく洗い出すことで、職務経歴書もグンと書きやすくなります。
自己分析をするうえでの注意点
自己分析をすると、長所はもとより短所もおのずと見えてきます。このとき短所をマイナスに捉えないことが大切です。もし、短所が「八方美人」だった場合、言い換えをすると「誰とでも仲良くなれる・社交的」という言葉で表現できます。短所を長所に言い換えることで、面接での印象アップを図れるだけでなく、自分に適した仕事探しのヒントを得られます。
また、自分の強みをアピールする場合、ありきたりな表現は避けましょう。ライバルがもし同じ言葉を使ってアピールしてきた場合、先方はあなたの強みを見出せません。もしコミュニケーション能力の高さを売り込みたい場合は、「初対面の人にも話しかけることができ、すぐ仲良くなれる」といった言葉で自分を表現しましょう。
企業が求める人材を理解する
自分の経験やスキルをある程度棚おろししたら、応募企業を理解するフェーズに入ります。企業理念や会社が力を入れている業務内容以上に、とりわけ把握すべき点は企業が求める人材です。企業が求める人材である旨を履歴書・面接でアピールすれば、採用の可能性はグッと高まります。
自己分析・企業分析を行った結果、その企業が自分に適さないと感じた場合、応募の取りやめも検討しましょう。これまで得た経験やスキルに自信があったとしても、企業が欲しい人材とズレる可能性があります。企業のニーズを満たせる自分の強みは何か、具体的にピックアップすることが大切です。
自分の強みや経験を言語化する
応募先の企業が求めるニーズと自分の強みがマッチングしたら、具体的なエピソードを交えて言語化しましょう。自己分析で出た強みやスキルはまだ簡潔にまとまっていない可能性があるからです。言語化するうえでのポイントとして、自分の強みや特徴を一言で表現→具体的なエピソード→得られた経験（学び・スキル）の順番で考えると、簡潔にまとめやすくなります。
自己PRを作成するポイント
1文は短く簡潔にまとめる
先方が読みやすいよう、1文が長くならないよう注意します。特に伝えたい要点を絞って、できるだけ短文でまとめることが大切です。シンプルで読みやすい1文の文章量は約60文字と言われています。1文が長くなる場合は2文に分けて説明すると読み手も分かりやすくなります。自己PRに限らず、志望動機も含め作成した後は、一度で理解できる内容になっているか複数回声に出して読んでみましょう。
アピールポイントを冒頭に記載
企業ニーズに沿ったアピールポイントはできるだけ冒頭に記載します。先に目が振れる部分にあなたの強みを書くことで、先方は人物像を明確に把握しやすくなります。このとき、自分の強みや特徴は簡潔に書くことが重要です。
アピールポイントを伝えた後、具体的なエピソードを盛り込んでください。これまでの実績や成功体験はもとより、失敗体験から得られたこと・挫折したときの克服法も一緒に入れ込みましょう。一見、マイナスの印象に捉えられるかもしれませんが、柔軟性や課題解決力の高さもアピールできます。
文字数は100～200文字程度
自己PRは簡潔かつ分かりやすく書くのが鉄則です。自分の強みを長文でつらつらと書き連ねると、アピールしたい内容が分かりにくくなるため、採用担当者に響きません。そのため、アピールポイントや実績は一つに絞りましょう。いくつも内容を盛り込むと、一つの情報量が少なくなるので、結果として内容が薄くなります。100～200文字を目安にし、記入欄が大きめの履歴書であれば、300文字程度でおさめてください。
数字とストーリーを交えて具体的に説明
具体的な実績を強みとして記入する場合は、数字やエピソードも一緒に添えましょう。例えば、「新規顧客獲得の好成績を上げた」とだけでは具体的に何を行ったか分かりません。その場合、「新規顧客営業を6年間担当し、毎年売上150％増を達成」と説明すれば、成果を上げていることが一目で分かります。
もし具体的な数字で表現できない場合は、業務効率化の改善策や課題解決のために行った行動を分かりやすく説明しましょう。
NGな自己PR
抽象的なアピール
抽象的なアピールをつらつらと並べても、採用担当者がいまいち強みを理解できません。特に「改善」「達成」「獲得」といった言葉は自己PRで使われやすい内容です。「私の長所は～です」「●●を改善しました」「新規顧客を獲得しました」という主観だけを述べると、自己評価がとりわけ高い人という印象で終わってしまいます。
「社内での貢献が評価され、取締役賞を受賞」「●●の改善策を提案・実行したことで、売上が前年に比べて30％上がった」というように、他者からの評価を受けていることもアピールしましょう。
また「さまざま」「いろいろ」といった多くの意味合いを含むのもNGです。文章をまとめるのに便利な言葉ではありますが、採用担当者には何も伝わりません。
人事はこの「いろいろ」を知りたいものですが、そこを細かく説明できていない限り、マイナスな印象として受け取られる可能性が高くなります。
文章が短い or 冗長
簡潔さを意識するあまり、1、2行で終わる自己PRもよろしくありません。強みや特徴はあくまで一言にとどめ、細かなエピソードを盛り込みましょう。逆にストーリーを求めすぎて、冗長になるのもNGです。
専門用語を使い過ぎている
専門用語を使い過ぎた自己PRも控えましょう。「同業界や職種の転職であれば、そのような専門用語を使ってもOKでは？」と思うかもしれませんが、採用担当者が必ずしもその分野の知識を兼ね備えているとは限りません。ある程度理解できるかもしれませんが、あなたの強みが半減する可能性があります。
自己PRでは難しい専門用語は極力使わず、一般的に理解できる言葉を用いて文章を作成しましょう。特にこれまで働いてきた業種とは別業界に応募する場合は、気を付けたい部分です。
本来の自分の強みではないにも関わらず、自己PRを誇張・嘘の内容を書くのはもってのほか。後悔だけが残るので、まずは企業研究をしっかり行いましょう。